True wealth
真の豊かさに気づくことから“脱原発”は始まる。
原子力発電が「平和利用」などと言われながら、大量殺人を目的とする核兵器生産と一体であることは、核兵器の原料が原発で造られている事実を指摘するだけで充分なはずです。
人類が「核と共存できる」というのは、思い込みにすぎません。「思い込み」というより、そのことによって利益を得る人びとによって「思い込まされている」、つまり洗脳されたということです。
科学技術と一口でいっても、実は科学者も技術者も、私が農地で作業をして暮らしてるのと同じように、その作業をメシのタネにして暮らしています。自分たちの利益のために働いている「業界」にすぎないにもかかわらず、「人類のために」などと、あたかも他の人びとの役に立っているような顔をしているのは図々しいかぎり。
具体例を多くあげなくても「原子力ムラ」と呼ばれるようになった利権集団を見れば、容易に納得できるはずです。しかしながら、この「関係」が見えるようになれば、逆に「脱原発」という状況を創り出すことは、そう簡単ではないことにも気がつくでしょう。
利権集団は、機会さえあれば、自らの利益を拡大しようと狙っています。その集団は、国際的ネットワークに支えられています。今回のレベル7の原発事故にしても、このあと「焼け太り」を狙っているのは確実です。浜岡原発の一時停止などは、あとで二歩前進するための一歩後退にすぎません。「敵強ければ、すなわち退く」という昔ながらの兵法に従っただけ。ノドもとを過ぎて人びとが熱さを忘れるのを待っているのです。
IAEA（国際原子力機関）などという国際組織にしても、核保有国が「核による世界管理」のためにつくり出した組織にすぎないと見たほうが、世界の状況や、それを報じるニュースを理解する点で、見誤ることが少なくなるはず。
国際的な放射能についての団体の出している「基準」なるものが、子どもたちが年間最大20ミリシーベルトを浴びても「許容量」というものであることからも、こうした国際機関が、自らの利益を守るためには一般の人びとが犠牲になるのはやむを得ないという利己的な人びとの集団にすぎないことは明らかです。
いまだに「原子力発電がなければ、資源小国日本のエネルギーはどうなる」といった言説は生き残っています。現在進行中の原子炉事故の現実の前で、マスコミに登場する機会は少なくなっていますが、これも、人びとが「熱さ」を忘れ、マスコミが静かになるのを待っているだけです。なによりも、この利権集団が、これまで「主流」だったことは決して忘れてはなりません。
この利権集団は、おそらく「日本の経済成長のためにはエネルギーが必要だ。これをどうする」と迫ってくるでしょう。「雇用を増やせないのは、エネルギー不足だから」とも言うでしょう。
雇用については、技術革新による「経済成長」なるものがあっても、必ずしも安定した雇用が実現するわけではないことを、私たちは、ここ十数年の経験で知っています。
最大の問題は「経済成長がなければ、豊かになれない」という認識です。
現在の世界のシステムが、ほぼ、こうした認識を基本につくられているという意味で、この部分は強敵です。しかも、「成長にはエネルギーが不可欠」という言説が伴っています。
ここで問い直さねばならない基本的なテーマが浮かんできます。
「私たちは、経済成長がなければ豊かになれないのか」
「豊かさ」を「どのように捉えるか」は、ここ数十年、基本的な問いかけとして、ことあるごとに登場しました。
「物の消費に基づく経済の成長には限界がある」という問題が提起されたのは、1970年代初めでした。その後、ソビエトの崩壊や中国の変化など地球表面での「市場」の拡大は続き、「成長の限界」は、まだ「臨界」に達するには余裕があるような空気が支配しています。
「原発ルネッサンス」などという言説が隆盛を極めたのは、つい最近のこと。「脱原発」への道のりは、険しく、厳しいのです。
とはいっても、希望はあります。それは、人びとの気づきです。洗脳され、「それしかない」と汚染された脳を清浄化することです。
さらに多くの人びとが真の豊かさに気づくことから、「脱原発」は始まるはずです。
秋山豊寛（ジャーナリスト・宇宙飛行士）
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